構造計算を外注するとき、何をそろえればよいか
構造計算を外部に依頼する際、「どの資料をそろえれば依頼できるか」「どの段階まで図面が進んでいれば相談できるか」は、依頼のタイミングを考えるうえで気になるところではないでしょうか。
テクトアでは、構造計算のご依頼を受けるにあたり、お願いする資料があらかじめ決まっています。案件ごとに優先順位をつけて「これだけあれば始められます」とご案内することはせず、必要な資料をそろえてお送りいただくことを基本としています。
この記事では、依頼時にお願いしている資料の内容、資料を最初にそろえて送っていただきたい理由、そして間取りがまだラフな段階でもご相談いただけることについてご説明します。壁量計算と許容応力度計算の違いについては、許容応力度計算とは？壁量計算との違いをわかりやすく解説で詳しく取り上げています。
テクトアが依頼時にお願いしている資料
構造計算のご依頼にあたり、主に次の資料をお願いしています。案件の内容によって、ここに挙げていない資料の確認をお願いする場合もあります。
図面
- 配置図：敷地の中での建物の位置や方位を確認するために使います。
- 各階の平面図：各階の壁・柱・開口部の位置を確認するために使います。
- 立面図（4面）：建物の高さや外観の形状、風を受ける面の大きさを確認するために使います。
これらの図面は、構造計算の前提となる建物の全体像を把握するために、最初の段階で確認している資料です。
構造・仕様に関する資料
- 仕上表・仕様書（屋根・外壁・内壁・床の材料）：使用する材料によって建物の重さ（荷重）が変わるため、構造計算の前提として確認します。
- 地盤調査報告書：基礎の設計に使う資料です。
- 基礎の仕様（ベタ基礎か布基礎か など）：基礎部分の計算の前提として使う資料です。
- 太陽光パネルの有無・重さ：太陽光パネルの重さは建物の固定荷重の一部で、構造計算では建物の実況に応じた荷重として扱います（建築基準法施行令第84条）。また、2025年4月の改正後は、構造計算を行わない場合の壁量計算でも、太陽光発電設備などの有無を含めた建物の荷重の実態に応じて必要な壁量を算定します。そのため、設置の有無と重さを確認しています。
省エネ計算でも使う資料
- サッシの仕様（メーカー・品番・性能値）
- 断熱材の仕様（種類・厚さ）
- 設備の仕様（給湯・冷暖房・換気など）
これら3つは、構造計算そのものに必須というよりは、主に省エネ計算（外皮性能計算・一次エネルギー消費量計算）で使う資料です。構造計算とあわせて省エネ計算もご依頼いただく場合は、これらの資料もお送りいただいています。
上記は、テクトアが実際にお願いしている資料の主なものであり、すべてを網羅した一覧ではありません。案件の内容によって、確認させていただく資料は異なります。
資料は最初にそろえて送っていただきたい理由
構造計算の依頼を受ける際、資料がそろっていない状態で作業を始めると、後になって手戻りが発生しやすくなります。
たとえば、一部の資料が未提出のまま「後日送付します」というご案内で作業を進め、その後に届いた資料を確認したところ、すでにお送りいただいていた別の資料の内容も変更されていた、ということがあります。この場合、変更前の内容で進めていた計算を、変更後の内容に合わせてやり直す必要が生じます。
このような手戻りを防ぐために、テクトアでは依頼の最初の段階で、必要な資料をそろえてお送りいただくことをお願いしています。現時点でお手元にそろっていない資料がある場合は、まずご相談いただければ、不足している資料をご案内します。
仕様が確定していれば、実際の仕様で計算でき、手戻りを減らせる
サッシ・断熱材・設備などの仕様が確定していれば、実際の仕様をそのまま計算条件に反映できます。そのため、後からの再計算や手戻りを減らすことにつながります。
たとえば、サッシのメーカー・品番が決まっていれば、その性能値（熱の伝わりやすさなど）を使って開口部を計算できます。断熱材の種類・厚さが決まっていれば、それに応じた外皮性能の計算ができます。設備の仕様（給湯・冷暖房・換気など）が決まっていれば、一次エネルギー消費量の計算に反映できます。
逆に、仕様が未定のまま仮の値で計算を進めると、後から実際の仕様が決まった際に、計算のやり直しが必要になる場合があります。仕様が決まっている資料は、できるだけ早い段階でお送りいただくことをお勧めします。
2025年の改正で、お願いする資料は増えた
2025年4月から、原則としてすべての新築住宅に省エネ基準への適合が義務づけられました。また、木造2階建ての戸建住宅など（新2号建築物）では、確認申請の際に、構造関係規定等の図書と省エネ関連の図書の提出が新たに必要になっています。
あわせて、省エネ化などで木造住宅が重くなっていることを踏まえて、木造住宅の壁量基準も見直され、建物の荷重の実態に応じた算定式で必要な壁量を算定する方法に変わっています。
テクトアでは、この改正を受けて仕事の進め方そのものを変えたわけではありません。ただ、工務店様に提供していただく資料は増えています。省エネに関わる仕様の資料や、太陽光パネルの有無・重さが分かる資料もあわせてお送りいただけると、スムーズに進めやすくなります。
間取りがラフな段階でも相談できること
「必要な資料がすべてそろってからでないと相談できないのではないか」と思われるかもしれませんが、間取りがまだラフな段階でもご相談いただけます。
平面図と立面図があれば、耐震等級3が取得できそうかどうかについて、ある程度の見通しを立てられます。また、「ここに柱があれば」「ここに壁があれば」といった、間取りの検討段階でのアドバイスも可能です。間取りの検討段階で一度ご相談いただくことで、その後の設計を進めやすくなる場合があります。
ただし、この時点でのご案内はあくまで見通しであり、詳細な計算結果が確定するものではない点はご承知おきください。
データの形式と納品物
お預かりするデータの形式は、PDFとJWWに対応しています。PDFのみでもご依頼いただける案件はありますが、作業内容によっては、JWWデータをご提供いただいた方がスムーズに進みます。
納品形式は、基本はPDFでお渡しします。ご希望があれば、JWW・DXF形式のCADデータでの納品にも対応します。紙での納品は基本的に行っておりません。
構造計算のご依頼における納品物は、構造計算書、伏図、軸組図、金物図、基礎伏図、基礎断面図です。
まとめ
構造計算のご依頼では、配置図・各階の平面図・立面図（4面）の図面と、仕上表・仕様書、地盤調査報告書、基礎の仕様、太陽光パネルの有無・重さなどをお願いしています。
省エネ計算もあわせてご依頼いただく場合は、これらに加えて、サッシ・断熱材・設備の仕様が分かる資料もお願いしています。
これらをできるだけ最初の段階でそろえてお送りいただくことが、手戻りを防ぐための基本です。
ご依頼内容によって必要な資料は異なります。まずは現時点でお手元にある資料をお送りいただければ、不足している資料をご案内します。
費用は案件ごとの個別見積りです。建物の規模・階数・形状の複雑さ・ご依頼範囲によって作業量が変わるため、資料を確認したうえでお見積りをご提示します。納期についても、必要資料を確認後、案件内容に応じてご案内します。着工予定日が決まっている場合は、ご相談の際にお知らせください。
設計変更・仕様変更が発生した場合は、変更内容を確認のうえ、再計算や追加作業の範囲、追加費用の有無をご案内します。
初回のご相談は無料です。全国対応しており、打ち合わせや資料のやり取りはオンラインで完結しますので、遠方の工務店様でもご依頼いただけます。対応内容は構造計算・許容応力度計算のサービスページでもご案内しています。
参考資料
- e-Gov法令検索「建築基準法施行令」（第84条 固定荷重）
- 国土交通省 住宅局「2025年4月からルールを改正します！全ての新築で省エネ基準適合を義務化！」（2024年4月版）
- 国土交通省「建築基準法施行令の一部を改正する政令及び構造関係告示の改正について（技術的助言）」（令和6年6月27日 国住指第147号、令和7年4月1日 国住指第501号改正）
- 国土交通省「木造建築物における省エネ化等による建築物の重量化に対応するための必要な壁量等の基準について」