構造計算・許容応力度計算

対応内容

• 壁量計算
• 許容応力度計算
• 構造図・伏図の確認、構造関連書類の作成支援

特に注意して確認していること

許容応力度計算では、吹き抜けや大きな開口がある住宅、間口が狭く耐力壁を確保しにくい住宅、上下階で柱や耐力壁の位置が大きくずれている住宅を特に慎重に確認しています。 梁のスパンが長い部分、屋根荷重が一部に集中する部分、下屋が複雑に取り付く部分、柱抜けや大きなオーバーハングがある場合も同様です。 一つひとつの部材が計算上成立しているかだけでなく、建物全体として力がどのように流れるか、実際に無理なく施工できる架構になっているかまで確認することを大切にしています。

許容応力度計算まで行うべきかどうかの判断

壁量計算は必要な壁の量を確認するうえでは有効ですが、梁や柱、基礎、接合部にどの程度の力がかかるかまでは十分に把握できません。 吹き抜けや大開口がある住宅、耐力壁の配置に偏りがある住宅、上下階の壁や柱がそろっていない住宅、長い梁を使用する住宅では、壁量計算だけでは不安が残ります。 耐震等級3を明確な根拠をもって取得したい場合や、構造安全性を設計者の経験や感覚だけに頼らず確認したい場合には、許容応力度計算まで行うことをお勧めしています。

現場に伝わる図面であること

構造計算書そのものは専門的で、現場の大工さんがすべてを確認する資料ではありません。 そのため、伏図や軸組図、金物図に、梁成、金物の種類や位置、耐力壁、柱脚・柱頭の接合方法などができるだけ分かりやすく反映されるよう意識しています。 標準的な納まりと異なる箇所や施工時に間違いやすい箇所は、図面への注意書きに加え、必要に応じて現場監督へ直接説明します。 計算した本人にしか分からない図面ではなく、実際に施工する人に伝わる図面であることを大切にしています。

こんなご相談をよくいただきます

• 「今の間取りを大きく変えずに成立するのか」
• 「梁が極端に大きくならないか」
• 「耐力壁や柱を追加する必要があるか」
• 「確認申請や長期優良住宅までまとめて相談できるか」
• 「構造計算を依頼した後、質疑や変更にも対応してもらえるか」

工務店にとっては、計算書が納品されればよいのではなく、その結果によって意匠や見積、工程、施工方法がどう変わるかが重要です。 そのため、着手前に懸念点があれば、できるだけ早い段階でお伝えするようにしています。

対象となる建物

木造住宅を対象としています。木造以外の構造・非住宅については、対応可能な案件・対応できない案件をご確認ください。

外注のメリット

法改正により構造計算の対応範囲が広がる中、社内に専任の担当者がいない工務店様・住宅会社様にとって、 構造計算を外部に依頼することは業務負荷の軽減につながります。 梁成が変われば天井高や設備配管に影響し、耐力壁や柱が増えれば間取りや建具、見積にも影響します。基礎形状や金物が変われば、材料の発注や現場の段取りも変わります。 計算上成立する案であっても、工事費が大きく上がったり、現場で施工しにくかったりすれば、工務店にとって使いやすい提案とはいえません。 構造だけでなく、その先の見積・工程・施工まで考える。それがテクトアの構造計算です。

ご依頼の流れ

ヒアリング→お見積り→ご契約→着手→納品という流れになります。詳しくはご依頼の流れをご覧ください。